//=get_the_excerpt();?>
また、エンジニアの方にも馴染みのある単語となっています。
バンドルと突然言われた時にも対応できるように、意味とその活用方法まで理解しておきましょう。
目次
バンドルとは
英語の“bundle”は、名詞としては「束(たば)・ひとまとめにした物・かたまり」、動詞としては「包む・束ねる」といった意味の言葉です。
ITやビジネスで使われるバンドルは通常、本来は単体で売られている製品を、別の製品に付属して販売することを指します。
パソコンやスマホを購入すると、メールソフトやブラウザソフトなどある程度のアプリケーションが最初からインストールされていますよね。
もちろん、充電や電源のケーブルなども付属品として入っていますが、これをバンドルやバンドリングと言います。
対義語:アンバンドル
アンバンドルとはバンドルとは逆に「切り離す、ばらす、バラ売りする」といった意味の言葉です。
関連する複数の製品や事業などを、より細かい単位に分割・分離することを指します。
製品やサービスの販売について用いられる場合は、まとめて販売されていた(バンドルで販売されていた)商品を要素ごとにばらし、別々に購入できるようにすることをアンバンドルと言います。
バンドルの活用方法
「バンドル」が多く用いられるのは、先述の通りパソコン関連です。
他にも、映画のBlu-rayなどに同梱されているCDやDVDといった特典を指す場合もあります。
その他、身近なもののバンドルの例は以下の通りです。
- パソコン・スマホにオペレーションシステムをあらかじめ搭載しておき、機器だけでなくそのシステムの値段も考慮した価格で販売されている
- 映画や小説の特典としてDVDやポストカードがついて販売されている
- タブレットとイラスト描画ソフトウェアビデオカメラと動画編集用ソフトウェア
- ゲーム機とゲームソフト(もしくはゲームソフトのダウンロード)
バンドル販売について
売上アップを狙った販売戦略のひとつに、バンドル販売があります。
バンドル販売を行うと、売上を伸ばし、売れ行きが良くない商品の在庫数を減らすことも可能です。
ここからは、バンドル販売の基本について紹介・解説していきます。
バンドル販売とは
バンドル販売とは、複数の商品をいくつか組み合わせてセットで販売することです。
バンドル販売の例としては、以下のようなものがあります。
- 飲食店チェーンの「〇〇セット」
- 家電量販店の「〇〇2台買いで20%OFF」
- 靴下3足まとめて買うと割引
商品がセットになっていると買いたくなってしまいます。
こういった顧客心理を利用して売上を上げる販売戦略は多くの企業がとっており、たくさんの製品がこのようにして利益を上げています。
バンドル販売のメリット・デメリット
バンドル販売は、商品を組み合わせて売る以外の目的も含まれます。
バンドル販売では基本的に、利益率が高い商品と低い商品を組み合わせたセットを作り販売します。
また、売れ筋商品とそうでない商品を組み合わせることにより、在庫が余っているものを売ることができます。
ただし、バンドル販売を行うときに注意しなければならないのは、ユーザー目線の組み合わせを作ることです。
顧客のニーズを汲み取らず、ただ在庫数が多い商品を減らしたいという理由では売上アップは期待できません。
ユーザーの目にも魅力的に映るようなバンドルを考えましょう。
抱き合わせ商法との違い
バンドルは、買おうと思っている製品Aにほかの製品Bが付いてくることです。
消費者はA+Bの代金を支払うわけですから、Aだけを買うよりも高い料金を支払うことになります。
しかし、これは一見すると「抱き合わせ商法」のようにも思えます。
実際のところ、「バンドル」と「抱き合わせ商法」の違いは曖昧なものです。
使い分けとしては、消費者に利益があるのが「バンドル」、消費者に不利益になるものが「抱き合わせ商法」となるようです。
抱き合わせ商法について
簡単に抱き合わせ商法についても触れておきます。
「抱き合わせ商法」とは、人気の商品Aと不人気の商品Bをセットで販売することです。
この販売方法では、必要な商品を買うために不要な商品も買わされてしまうため、消費者に商品Bの支払いを強いるものになっています。
また、商品Bの販売数が不正な形で増えるので、Bに似た商品を販売している企業間との競争において、優位に立つことにもなります。
これは「私的独占禁止および公正取引の確保に関する法律」、いわゆる「独占禁止法・独禁法」に抵触する違反行為です。
くれぐれも抱き合わせ商法と判断されないように消費者に有益なものをバンドル販売しましょう。
まとめ
バンドルについて紹介・解説してきましたが、いかがだったでしょうか。
バンドルは身近な場所でも使われており、顧客の購買意欲を刺激することが可能です。
効果的に活用すれば販売側と消費者でWin-Winの関係を構築できる一方、需要を無視してしまうと抱き合わせ商法と判断されてしまうこともあります。
違反行為と見なされてしまわないためにもユーザーニーズを把握したバンドル販売を行い、売上アップを目指しましょう。