「POSシステム」は、店舗運営に不可欠なレジをより効率的にするための必要なシステムです。現在、様々な種類が開発・利用されています。そこで本記事では、実際にPOSシステムを導入した成功事例をご紹介します。
また、POSシステムの機能やメリットを最大限に活かすコツなどについてもわかりやすく解説しているので、ぜひ最後までご覧ください。
近畿システムサービスは、店舗のトータルな提案を行うシステム開発会社です。免税システム、RFIDソリューション、電子署名等、多くの業種システムの開発実績がありますが、特に流通関連のシステムでは多数の実績とノウハウがあります。
目次
POSシステムとは？わかりやすく仕組みを解説
POSシステムは店舗運営にて販売時点での商品情報を管理し、店舗オペレーションを向上させるシステムです。
リアルタイムな在庫管理、売上データの収集と分析、顧客の購買履歴の追跡などができます。
今やPOSシステムは様々な業種で利用されており、特に小売業やサービス業で不可欠となりました。仕組みは以下の流れとなります。
- 商品のバーコードをPOSシステムのスキャナーで読み取る
- 読み取ったバーコード情報とPOSシステムに事前に登録した商品情報を照合
- スキャンした商品の一覧と合計金額がレジ画面に表示され、店員は顧客とともに取引内容を確認
- 顧客が支払いを行い、決済が完了すると、販売情報がPOSシステムに送信され売上データが即座に集計
POSシステムは集めたデータを一元管理し、在庫管理や売上分析、発注や仕入れの最適化などに活用することが可能です。
また、POSシステムとPOSレジは混同されやすいのですが、それぞれ意味が異なります。
| POSシステムとPOSレジの違い | |
| POSシステム | POSレジ |
| 商品の販売時点での情報を総合的に管理するシステム | POSシステムの機能を搭載したレジ |
なお、POSシステムの仕組みや機能についてさらに詳しく知りたい方は下記をご覧ください。
POSシステムの導入事例をご紹介
ここでは実際にPOSシステムを導入した成功例をまとめています。今後POSシステムの導入を考えている方は、ぜひ参考にしてください。
レジ会計の効率化に成功
POSシステムの導入事例として挙げられるのは、まずレジ会計の効率化ができたことです。バーコードの読み取りや登録済み商品の選択により、手打ちよりも迅速かつ正確に会計処理が行えます。
対応する時間を短縮でき、混雑した状況でもスムーズな会計が実現できるのが特徴です。また、従業員が基本的な操作を覚えるだけで使いこなせるため、多くの飲食店や小売店が導入しています。
さらに、クレジットカードや電子マネーなど多様なキャッシュレス決済に対応することで、顧客の利便性が向上し、広範な顧客層をカバーできたといった事例もありました。
売れ筋商品を欠品することがなくなった
POSレジのデータ分析により実際の売上状況を正確に把握でき、売れ筋商品を欠品することがなくなった事例があります。
POSシステムは売れ筋商品のデータ分析に基づいて、在庫管理ができるため、商品の需要が高まる時期には十分な在庫を確保し、滞留在庫を最小限に抑えることが可能です。
また、立地によって利用者の属性が異なる場合でも、POSデータ分析により地域ごとの売上傾向を把握できます。
さらにニュースや社会情勢などの情報だけでなく、POSデータを通じて実際の売上傾向を確認し、ブームやトレンドをいち早く察知できた事例もありました。
POSシステムのデータ分析は、戦略的な経営判断や効率的な販売促進に役立つでしょう。
複数店舗の情報を一元管理できた
POSシステムは複数ある全ての店舗情報を本部で一元的に管理できた事例です。
手打ちのレジを使用している場合、各店舗からの日報を待つ必要がありますが、POSシステムではリアルタイムに各店舗の売上情報を確認できます。そのため迅速な経営判断が可能です。
POSシステムを活用することで、本部は店舗に出向かずとも各店舗の在庫状況を把握できます。複数店舗のデータが統一されて管理できるため、全店舗を対象にしたデータ分析を行うのが簡単です。
人件費削減を実現
レジ会計の効率化により、POS端末を操作する担当者の数を減らすことが可能です。セルフレジの導入により、会計がスムーズに行われるため、必要なスタッフ数を最小限に抑えられます。
セルフレジの導入は、特にスーパーやドラッグストアなどでも見られるようになりました。また会計処理は従業員が行い、支払いは顧客が端末を操作するセミセルフレジの導入も増えつつあります。この方法は不正を防止する効果があり、同時に従業員の負担も減らすことが期待できます。
セミセルフレジの導入事例として成功しているのは、コンビニ業界ではないでしょうか。
レジの打ち間違えなど人為的ミスが減った
従来、手動レジでの「打ち間違い」は大きな課題でした。商品名や金額の誤入力はクレームや顧客離れにつながりかねません。
POSシステムはバーコードの読み取りというシンプルな操作で、金額や商品名の入力ミスを減らせます。
実際にミスに対処する追加業務やクレーム対応にかかる時間を削減できたという成功事例が多くあります。
また、セールで価格の変更が必要な場合も、POSシステムを活用して事前に変更が可能です。
POSシステムの主な機能は4つ
POSシステムを導入する前に、どのような機能があるのかを確認しておきましょう。以下ではそれぞれ4つの機能をご紹介します。
- 売上分析機能
- 顧客管理機能
- 商品管理機能
- 会計機能
売上分析機能
日別、週別、月別といった時間軸でデータをPOSシステムと連動させ、分析することでトレンドを把握でき、季節変動やキャンペーン、イベントなどの影響を簡単にデータ化できます。
商品ごとに売上や人気度を把握し、需要の変動や新商品の受け入れ具合などを知ることで、在庫の最適化や販売戦略の改善が可能です。
また、クラウド型のPOSシステムを導入すると、お店ごとのデータを一元管理し、一括して分析できます。これによって複数店舗の比較や全体の経営戦略を立てるのに役立ちます。
売上分析機能を活用することで、事業者は市場動向や消費者行動の理解を深め、会社の最適化や戦略の改善に役立つでしょう。
顧客管理機能
顧客管理機能は、アパレルブランド、百貨店、会員制の飲食店など、顧客に特化したサービスを提供する業種で便利な機能です。
この機能は、顧客の名前、年齢、住所、希望するサービスなどの情報をシステムに登録し、再来店時に顧客とスタッフがスムーズな接客やコミュニケーションが取れます。
顧客情報を一元管理できるため、スタッフは顧客の要望に合わせたサービスを提供できるのがメリットです。
さらに過去の来店データや購買履歴に基づいて、リピーターに対して特別なサービスや割引を提供でき、顧客満足度の向上につながります。
商品管理機能
在庫が一定数以下になると自動的に通知する機能があり、在庫切れを事前に把握し補充や発注ができます。
さらに新商品の追加や販売終了商品の削除が容易に行え、商品ラインアップの変更が可能です。
複数の店舗を運営している場合、POSシステムを活用して店舗間の在庫を効果的に管理できます。
また、定期的な棚卸し作業もPOSシステムを利用することで効率化ができ、実際の在庫数とシステム上のデータを照らし合わせる手間が軽減できるだけではなく正確な在庫管理が行えます。
会計機能
POSの会計機能は、商品の価格と数量を自動的に計算し、正確な売上金を確定できる機能です。顧客が支払った金額から売上を引いてお釣りを計算し、レシートを発行します。
手動計算の人為的ミスを削減し、会計処理を迅速かつ正確に行えます。
また、セールや割引がある場合も自動的に適用され、キャンペーンを実施するのが簡単です。
POSシステムのメリットを最大限に活用する方法
POSシステムを購入しても、最大限に活かさなければ意味がありません。ここではPOSシステムのメリットを活かす方法を解説します。
導入した目的を再確認する
POSシステムの導入目的を明確にし、社内で共有することが重要です。例えば、売上管理、在庫最適化、効率的な会計処理、顧客情報の一元管理など、具体的な目標を設定します。
現行の業務の流れを詳細に評価し、どこを改善したいのかを特定します。さらにどの業務が煩雑で時間がかかっているか、どこで人為ミスが発生しやすいのかを洗い出すことが大切です。
また、実際に運用を開始したら、スタッフからのフィードバックを収集し、必要に応じて調整を行います。柔軟に対応することで、システムの運用効果を最大化できるでしょう。
マーケティング施策に活かす
POSシステムが提供するデータを分析して、何の商品が売れ筋かを把握します。この情報をもとに、需要の高い商品の在庫を増やし、売上を伸ばすための在庫の最適化が可能です。
POSシステムは顧客の購買データを蓄積し、顧客層を細かく分析できます。特定の商品を好む顧客層や特定の時期に購買が増える傾向が分かれば、それに合わせたキャンペーンやプロモーションを計画できます。
さらにPOSシステムの既存の購買データをもとに、まだ利用していない潜在顧客を特定できるのも特徴です。この潜在顧客に対してターゲットを絞ったマーケティングを行い、新規顧客を獲得する施策を展開できます。
POSシステムのデメリットや注意点
POSシステムを導入する際に、注意しておきたいポイントをまとめました。ここでは以下の項目についてご説明します。
- 初期費用がかかる
- 停電時は使用できない
- スタッフに指導する必要がある
初期費用がかかる
POSシステムの導入には初期費用がかかります。クラウドサービスを利用する場合でも、月額利用料が発生します。
さらにかかる料金は、POS端末やバーコードスキャナ、プリンタ、キャッシュドロワーなどの周辺機器の費用です。
また、企業が特定のニーズに合わせてPOSシステムをカスタマイズしたり、追加機能を導入したりする場合もコストがかかることを念頭に入れておきましょう。
ただし、これらの費用はシステム導入による業務の効率化やサービス向上に対するリターンがあり、長期的に見れば投資効果があります。
停電時は使用できない
どのようなITシステムにも共通しますが、POSシステムは停電が発生すると機能しなくなることがあります。
これはPOSシステムが主に電動機器やデータベースなどの電子機器を含んでいるためです。
停電時にPOSシステムが使えないことは、ビジネスを行っていくうえで大きなトラブルとなります。
中には、停電時にも稼働するためのバッテリーバックアップなどの機能を備えているPOSもあるかもしれません。しかし、一時的な停電には対処できますが、長時間の停電には対応しきれないことが多いです。
ただし、クラウド型のPOSシステムを使用することで、データがインターネット上に保存され、停電が発生してもクラウドにアクセスできる可能性があります。
スタッフに指導する必要がある
POSシステムのアップデートや変更がある場合、スタッフがスムーズに使えるように継続的なトレーニングが必要となります。新しい機能や変更点についても理解を深めさせましょう。
トレーニング後もスタッフの疑問点が合った際は、運営側のサポート体制を整備しておくことが重要です。あらかじめマニュアルや資料を作成して、誰でも把握できるようにしましょう。
＞＞POSレジの使い方や操作方法を解説｜失敗しない選び方もご紹介
POSシステムの選び方のポイント
POSシステムの種類はとても多く、どれを選択すれば良いのか迷ってしまいます。ここではPOSシステムを購入する際のコツをご紹介します。
- 自社のサービスに合った種類を選ぶ
- 外部システムとの連携できるか
- サポートをしてくれるか
自社のサービスに合った種類を選ぶ
まずはPOSシステムのタイプを知っておくことが大切です。
＜POSターミナル＞
POSターミナルは、POSシステムの中でも最も普及しているタイプで、大型から小型までさまざまな種類があります。オプションも豊富で、柔軟なカスタマイズが可能です。
ただし、POSターミナル自体は高価で、一定期間が経過すると買い換えが必要となるデメリットがあります。
POSターミナルを設置するためには、ある程度のスペースに余裕のある店頭での導入が一般的です。
＜PC POS＞
PCPOSは、パソコンにインストールするPOSシステムで、周辺機器を接続してパソコンをPOS端末として活用します。パソコンの特長を生かし、業務マニュアルの閲覧や連絡ツールとしての利用など、多岐にわたる目的で活用できます。
＜スマートデバイス型＞
スマートデバイス型は、一般的に「タブレットPOSレジ」とも呼ばれ、近年ますます需要が拡大しているPOSシステムです。iPadなどのデバイスに特定のアプリをダウンロードすることで、タブレットをPOS端末として利用します。
スマートフォンなど既存のデバイスの再利用や新しいデバイスを導入する場合でも、それほど高額な費用がかからないため、中小企業や個人商店でおすすめです。
また、飲食店ではスマホを用いたハンディタイプでオーダー注文する方法を採用しているところが多いのが特徴です。
外部システムとの連携できるか
具体的な業務や管理に関連する機能があるかを確認したうえで連携できるかを確認します。
例えばキャッシュレス決済、デリバリーシステム、予約サービス、会計ソフトなどを想定して確認することが重要です。
特に大規模な企業では一部の部門だけでなく、全ての部門の要件を把握し、必要な外部システムを組み込まなくてはなりません。
そして、将来的に新しい機能が必要になる可能性を考慮し、システムの拡張性も検討することも必須です。
サポートをしてくれるか
POSシステムは営業活動を支える基幹的な要素で、通信障害、停電、また日常的な問題にも素早く対応してくれる支援があると安心です。
問い合わせ方法、対応時間、サポートの範囲などを確認し、夜間や休日にも対応しているかどうかも確認しましょう。
まとめ
今や時代とともにスマートな会計が求められています。小銭を出す煩わしさは、買い物した際の嬉しさを半減してしまいます。
POSシステムを導入して、お客様のお会計をQRコードや電子マネーなどのキャッシュレス決済や自動釣銭機にすることで時間短縮が可能です。
近畿システムサービスではPOSシステムと連動した幅広いサービスを提供しております。
気になる方は、ぜひお問い合わせフォームより、お気軽にご連絡ください。
